★☆★JNSAメールマガジン 第335号 2026.4.3☆★☆
2026/04/03 (Fri) 15:30
★☆★JNSAメールマガジン 第335号 2026.4.3☆★☆
こんにちは
JNSAメールマガジン 第335号 をお届けします。
メールマガジンはJNSAのホームページでもご覧いただけます。
JNSAメールマガジン https://www.jnsa.org/aboutus/ml.html#passed
コラム最後にワンクリックアンケートがあります。
ぜひこのコラムの感想をお寄せください。
今回のメールマガジンは
株式会社ラック/ISEPA代表/ 持田 啓司 様にご寄稿いただきました。
【連載リレーコラム】
サイバーセキュリティの仕事と、資格取得の有益性について
株式会社ラック/ISEPA代表/ 持田 啓司
サイバー攻撃の洗練化・巧妙化が進展し、新たなリスクも増大している状況の
中で、組織運営に関わる多様な人材がサイバーセキュリティインシデントの未然
防止・被害抑制のために活躍することが必要となっています。
そもそもいずれの組織においても、事業推進のための事業部の人材比率が大きく、
セキュリティを担当する部署だけでは、組織全体を守ることは難しくなってきて
います。
なおかつ、セキュリティ専門人材はアウトソースを検討することが出来ますが、
事業部に関してはインソースで対応せざるを得ないのが実情です。
このような環境下ではそこで、各部署ごとの業務遂行において、どのような
サイバーセキュリティリスクがあるのかを理解し、それを守るためには自身と
して何を行うべきであるのかを考え対応する、全員参加体制を構築することが
必要であり、そのためのフォロワーシップが重要となってきます。
しかし、組織全体のセキュリティ対応スキルを上げるのは、そうそう簡単なこと
ではありません。
サイバーセキュリティの仕事は多岐にわたり、専門事業者やセキュリティ担当の
人材でも一部のセキュリティ業務しかやったことがない方も多い状況ですし、
いわんや事業部では、セキュリティを経験から学ぶことはできません。
そのため教育事業者としては、セキュリティスキルを習得する教育を提案する際
には、目指すべき目標として資格取得を推奨しますし、教育の効果測定の指標と
しても提案しています。
このように人材育成の現場では資格取得は身近なものですが「セキュリティの
仕事に携わる人たちは、どんな資格を持ち、新たな資格にチャレンジを考えて
いるのか？」、さらには「キャリアに対してどんな悩みや期待を抱いているの
だろうか？」という素朴な疑問が湧き出てきました。
そこでISEPA（情報セキュリティ教育事業者連絡会）では、セキュリティ関連
業務に携わる社会人を対象に、保有している資格やキャリアへの影響などの
アンケート調査を行い、どのように業務に生かしているのか、さらに知識を
深めるために資格取得などにチャレンジしているのかなどを集計・分析し、
調査結果を速報版として発表しました。
■セキュリティ人材および関連業務に携わる方へのアンケート調査（速報）
3月17日
https://www.jnsa.org/isepa/outputs/index.html#r18
調査対象の1,000名のうち、なんらかの資格を保有していたのは650名。そのうち
セキュリティの資格を保有している人は318名という結果でした。この中には、
複数資格を保有している人も存在しており、分析に当たっては、この資格保有者
318名を中心に分析を行ないました。
速報の詳細は上部のリンクからご覧いただければと思いますが、基礎的な資格
から実務に即した資格へとステップを踏んで取得されているようで、
「情報セキュリティマネジメント」と「基本情報技術者」の組み合わせが最も
多く36名と、IT基礎＋セキュリティの“資格取得の王道ルート”と言えるでしょう。
資格を取得した効果としては、業務に直接的に影響したというよりも、コミュ
ニケーションが円滑になり、課題解決や効率化につながることで業務での成果
にも結び付き、人間的に信頼されるという良い循環につながっているようです。
このような好影響は、「自己満足」「自己研鑽のため」「新しいことに挑戦する
意欲が湧いた」など、自己成長やモチベーション維持にもつながっているようです。
セキュリティの仕事というのは、お金や時間を使う割にはビジネスへの影響が
わかりにくいともいわれ、とかくモチベーションを上げ難いものですが、自ら
キャリアデザインをしながら、『できること（CAN）』を体系的に広げ、
『やるべきこと（MUST）』の質を高め、『やりたいこと（WILL）』の実現を加速
させることにつながることから、人生設計の非常に有益なツールの一つといえる
でしょう。
このように、サイバーセキュリティに関わる人材の仕事に対するモチベーション
を上げ、すそ野拡大を進めることが、組織を強くし、ひいては日本全体のサイバー
セキュリティ強化につながっていくものと考えています。
＃連載リレーコラム、ここまで
＜お断り＞本稿の内容は著者の個人的見解であり、所属団体及びその業務と
関係するものではありません。
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発信日：2026年4月3日
発 行：JNSA事務局 sec@jnsa.org
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サイバーセキュリティの仕事と、資格取得の有益性について
株式会社ラック/ISEPA代表/ 持田 啓司
サイバー攻撃の洗練化・巧妙化が進展し、新たなリスクも増大している状況の
中で、組織運営に関わる多様な人材がサイバーセキュリティインシデントの未然
防止・被害抑制のために活躍することが必要となっています。
そもそもいずれの組織においても、事業推進のための事業部の人材比率が大きく、
セキュリティを担当する部署だけでは、組織全体を守ることは難しくなってきて
います。
なおかつ、セキュリティ専門人材はアウトソースを検討することが出来ますが、
事業部に関してはインソースで対応せざるを得ないのが実情です。
このような環境下ではそこで、各部署ごとの業務遂行において、どのような
サイバーセキュリティリスクがあるのかを理解し、それを守るためには自身と
して何を行うべきであるのかを考え対応する、全員参加体制を構築することが
必要であり、そのためのフォロワーシップが重要となってきます。
しかし、組織全体のセキュリティ対応スキルを上げるのは、そうそう簡単なこと
ではありません。
サイバーセキュリティの仕事は多岐にわたり、専門事業者やセキュリティ担当の
人材でも一部のセキュリティ業務しかやったことがない方も多い状況ですし、
いわんや事業部では、セキュリティを経験から学ぶことはできません。
そのため教育事業者としては、セキュリティスキルを習得する教育を提案する際
には、目指すべき目標として資格取得を推奨しますし、教育の効果測定の指標と
しても提案しています。
このように人材育成の現場では資格取得は身近なものですが「セキュリティの
仕事に携わる人たちは、どんな資格を持ち、新たな資格にチャレンジを考えて
いるのか？」、さらには「キャリアに対してどんな悩みや期待を抱いているの
だろうか？」という素朴な疑問が湧き出てきました。
そこでISEPA（情報セキュリティ教育事業者連絡会）では、セキュリティ関連
業務に携わる社会人を対象に、保有している資格やキャリアへの影響などの
アンケート調査を行い、どのように業務に生かしているのか、さらに知識を
深めるために資格取得などにチャレンジしているのかなどを集計・分析し、
調査結果を速報版として発表しました。
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3月17日
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調査対象の1,000名のうち、なんらかの資格を保有していたのは650名。そのうち
セキュリティの資格を保有している人は318名という結果でした。この中には、
複数資格を保有している人も存在しており、分析に当たっては、この資格保有者
318名を中心に分析を行ないました。
速報の詳細は上部のリンクからご覧いただければと思いますが、基礎的な資格
から実務に即した資格へとステップを踏んで取得されているようで、
「情報セキュリティマネジメント」と「基本情報技術者」の組み合わせが最も
多く36名と、IT基礎＋セキュリティの“資格取得の王道ルート”と言えるでしょう。
資格を取得した効果としては、業務に直接的に影響したというよりも、コミュ
ニケーションが円滑になり、課題解決や効率化につながることで業務での成果
にも結び付き、人間的に信頼されるという良い循環につながっているようです。
このような好影響は、「自己満足」「自己研鑽のため」「新しいことに挑戦する
意欲が湧いた」など、自己成長やモチベーション維持にもつながっているようです。
セキュリティの仕事というのは、お金や時間を使う割にはビジネスへの影響が
わかりにくいともいわれ、とかくモチベーションを上げ難いものですが、自ら
キャリアデザインをしながら、『できること（CAN）』を体系的に広げ、
『やるべきこと（MUST）』の質を高め、『やりたいこと（WILL）』の実現を加速
させることにつながることから、人生設計の非常に有益なツールの一つといえる
でしょう。
このように、サイバーセキュリティに関わる人材の仕事に対するモチベーション
を上げ、すそ野拡大を進めることが、組織を強くし、ひいては日本全体のサイバー
セキュリティ強化につながっていくものと考えています。
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発信日：2026年4月3日
発 行：JNSA事務局 sec@jnsa.org
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